Disaster prevention measures
暴風: strong wind / gale
地震: earthquake
洪水: flood
土砂災害: landslide / mudslide
台風: typhoon
【防災対策】自然災害の備え
自然災害は、いつどこで発生するか予測が難しく、私たちの生活に甚大な被害をもたらす可能性があります。そのため、日頃からの防災対策が非常に重要です。ここでは、自然災害における防災対策について、様々な観点から詳しく説明します。
- 事前準備：災害リスクの把握と備え
- ハザードマップの確認:
- お住まいの地域のハザードマップを確認し、どのような災害リスクがあるのか、避難場所はどこかなどを把握しておきましょう。
- 国土交通省ハザードマップポータルサイトなどで確認できます。
- 非常用持ち出し袋の準備:
- 非常食、飲料水、懐中電灯、携帯ラジオ、救急セットなど、避難時に必要なものをまとめた非常用持ち出し袋を準備しておきましょう。
- 内閣府の防災情報ページなどを参考に、必要なものをリストアップしておくと良いでしょう。
- 家具の固定:
- 地震の際に家具が転倒しないよう、家具を固定したり、転倒防止器具を取り付けたりしましょう。
- 備蓄品の準備:
- 食料、飲料水、生活用品などを備蓄しておきましょう。
- ローリングストック法を活用し、日常的に消費しながら備蓄していくと良いでしょう。
- 家族との連絡手段・安否確認方法の確認:
- 災害時に家族と連絡が取れるよう、連絡手段や安否確認方法を事前に話し合っておきましょう。
- 災害用伝言ダイヤル（171）の利用方法などを確認しておくと良いでしょう。
- 災害発生時の行動：身の安全確保と避難
- 地震:
- まず身の安全を確保し、机の下などに隠れましょう。
- 揺れが収まったら、火の元を確認し、安全な場所に避難しましょう。
- 洪水・土砂災害:
- 気象庁の情報を確認し、早めに安全な場所に避難しましょう。
- 避難指示・勧告に従い、決して無理をしないようにしましょう。
- 台風・暴風:
- 不要不急の外出は控え、屋内に留まりましょう。
- 窓ガラスが割れないよう、カーテンやブラインドを閉めておきましょう。
- 避難生活：情報収集と助け合い
- 正確な情報収集:
- テレビ、ラジオ、インターネットなどで正確な情報を収集しましょう。
- デマに惑わされないように注意しましょう。
- 地域の情報共有:
- 地域のコミュニティと連携し、安否確認や物資の配給など、助け合いましょう。
- 避難場所での生活:
- 避難場所では、お互いに協力し、譲り合いの精神で生活しましょう。
- 体調が悪くなった場合は、無理せず医療機関を受診しましょう。
- 平時からの備え：地域との連携と防災意識の向上
- 地域の防災訓練への参加:
- 地域の防災訓練に積極的に参加し、防災意識を高めましょう。
- 近隣住民との連携を深めておくことも重要です。
- 防災に関する知識の習得:
- 防災に関する書籍やインターネットなどを活用し、知識を習得しましょう。
- 防災に関する講演会やイベントなどに参加するのも良いでしょう。
- 防災グッズの見直し:
- 定期的に非常用持ち出し袋や備蓄品を見直し、賞味期限切れの食品や不要なものを入れ替えましょう。
- 住宅の安全対策
- 耐震性の向上:
- 住宅の耐震性を高めるために、耐震診断や耐震補強を行いましょう。
- 火災対策:
- 火災報知器の設置や消火器の準備など、火災対策を行いましょう。
- 浸水対策:
- 浸水リスクのある地域では、止水板の設置や土嚢の準備など、浸水対策を行いましょう。
これらの対策を参考に、日頃から防災意識を高め、自然災害に備えましょう。
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防災対策用品
災害時に備えて準備しておくべき用品は、大きく分けて「非常用持ち出し袋」と「備蓄品」の2種類があります。
- 非常用持ち出し袋
災害発生直後に避難する際に持ち出すためのものです。両手が空くリュックなどに入れて、すぐに持ち出せる場所に置いておきましょう。
- 食料・飲料水:
- 非常食（缶詰、レトルト食品、アルファ米など）
- 飲料水（500mlペットボトル数本）
- 携帯用浄水器
- 貴重品:
- 現金（小銭も含む）
- 預金通帳、印鑑、保険証などのコピー
- 身分証明書
- 救急用品:
- 救急セット（ばんそうこう、消毒液、包帯、ガーゼなど）
- 常備薬
- マスク
- アルコール消毒液、除菌シート
- 情報収集用品:
- 携帯ラジオ
- スマートフォン用モバイルバッテリー、充電ケーブル
- 予備の乾電池
- その他:
- 懐中電灯、ヘッドライト
- 軍手、作業用手袋
- 雨具、防寒具
- 携帯トイレ、トイレットペーパー
- ウェットティッシュ、タオル
- ゴミ袋
- 筆記用具、メモ帳
- 使い捨てカイロ
- ヘルメット、防災ずきん
- 備蓄品
自宅で数日間生活するために必要なものです。最低3日分、できれば1週間分を目安に準備しておきましょう。
- 食料・飲料水:
- 非常食（非常用持ち出し袋と同様）
- 飲料水（1人1日3リットル）
- カセットコンロ、カセットボンベ
- 食器、調理器具
- 生活用品:
- トイレットペーパー、ティッシュペーパー
- ラップ、アルミホイル
- 懐中電灯、ランタン
- 電池
- 毛布、寝袋
- 生理用品、おむつ
- 簡易トイレ
- その他:
- 救急セット
- 常備薬
- 予備の眼鏡、コンタクトレンズ
- 家族の写真（安否確認用）
- 予備の乾電池
その他 - 家族構成やペットの有無によって、必要なものは異なります。
- 定期的に備蓄品の賞味期限や使用期限を確認し、入れ替えを行いましょう。
- ハザードマップを確認し、自宅周辺の危険箇所や避難場所を確認しておきましょう。
- 地域の防災訓練などに参加し、防災意識を高めておきましょう。
これらの用品を参考に、ご自身の状況に合わせて必要なものを準備しておきましょう。
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災害時に役にたつサービス（災害用伝言サービスほか）
災害時には、安否確認や情報収集など、さまざまな場面で便利なサービスや災害用伝言が提供されます。ここでは、代表的なものをいくつかご紹介します。
- 災害用伝言サービス
- 災害用伝言ダイヤル（171）:
- 地震などの災害発生時に、音声メッセージを録音・再生できるサービスです。
- 電話番号を知っている家族などが、安否確認に利用できます。
- 固定電話、公衆電話、携帯電話などから利用可能です。
- 災害用伝言板（web171）:
- インターネット上で安否情報を登録・確認できるサービスです。
- 携帯電話やパソコンから利用できます。
- 文字メッセージだけでなく、画像や動画も登録可能です。
- 携帯電話会社の災害用伝言板:
- 各携帯電話会社（NTTドコモ、au、ソフトバンクなど）が提供する安否確認サービスです。
- 携帯電話から安否情報を登録・確認できます。
- 各社のサービスによって、利用方法や機能が異なります。
- 情報収集サービス
- NHKニュース・防災アプリ:
- 最新のニュースや災害情報を確認できます。
- 地域ごとの詳細な情報や、避難情報なども提供されます。
- 気象庁のウェブサイト・アプリ:
- 地震、津波、気象警報など、最新の気象情報を確認できます。
- 雨雲レーダーや台風情報など、災害時に役立つ情報も満載です。
- 自治体の防災情報:
- 各自治体のウェブサイトや防災アプリでは、地域の避難情報やハザードマップなどを確認できます。
- 地域の防災訓練情報なども提供されます。
- SNS（Twitter、Facebookなど）:
- 災害時には、リアルタイムな情報収集や安否確認に役立ちます。
- ただし、誤った情報も拡散される可能性があるため、情報の真偽には注意が必要です。
- その他便利なサービス
- 全国避難所ガイド:
- 全国の避難所の場所や情報を確認できるアプリです。
- オフラインでも利用可能です。
- J-ALERT（全国瞬時警報システム）:
- 緊急地震速報や津波警報など、緊急情報を瞬時に伝達するシステムです。
- テレビやラジオ、スマートフォンなどで受信できます。
- ライフライン情報:
- 各電力会社や水道局のサイトでは、停電や断水などのライフライン情報を確認できます。
災害伝言サービス利用のポイント - 災害発生時は、通信回線が混雑する可能性があります。
- 安否情報は、簡潔に伝えられるように事前に準備しておきましょう。
- 家族や親戚と、安否確認の方法や連絡先を事前に話し合っておきましょう。
- 日頃から、災害用伝言サービスや防災アプリの利用方法を確認しておきましょう。
これらのサービスを有効活用し、災害に備えましょう。
南海トラフ地震の危険性への備え
南海トラフ地震は、日本列島の南側、南海トラフと呼ばれる海底の溝で発生する可能性のある巨大地震です。過去の記録や研究から、この地震は非常に高い確率で発生すると予測されており、その際には甚大な被害が想定されています。
南海トラフ地震の危険性：
- 広範囲にわたる強い揺れ： 南海トラフ地震が発生すると、広範囲にわたって震度6強以上の激しい揺れが予想されます。特に、東海地方から四国地方にかけての太平洋沿岸部では、震度7の揺れとなる可能性もあります。
- 巨大な津波： 地震に伴い、高さ10メートルを超える巨大な津波が発生する可能性があります。沿岸部では、津波による浸水被害が甚大となる恐れがあります。
- 広範囲な被害： 地震や津波による建物の倒壊、火災、土砂災害、ライフラインの寸断など、広範囲にわたる被害が予想されます。
- 長期的な影響： 被災地の復旧・復興には長い年月を要し、経済活動や社会生活に長期的な影響を与える可能性があります。
防災対策の重要性：
南海トラフ地震による被害を最小限に抑えるためには、事前の備えが非常に重要です。以下に、主な防災対策を挙げます。 - 地震への備え：
- 家具の転倒防止やガラスの飛散防止など、家屋内の安全対策を行いましょう。
- 非常用持ち出し袋を用意し、食料、水、懐中電灯、救急用品などを備えましょう。
- 地域の避難場所や避難経路を確認しておきましょう。
- ご家族で安否確認の方法などを話し合っておきましょう。
- 津波への備え：
- 沿岸部では、津波警報が発表されたら、速やかに高台など安全な場所に避難しましょう。
- 日頃から、津波ハザードマップを確認し、避難経路や避難場所を確認しておきましょう。
- 津波からの避難訓練などに積極的に参加しましょう。
- 情報の収集：
- 気象庁や自治体などが発表する地震や津波に関する情報を常に確認しましょう。
- 防災アプリや防災情報サイトなどを活用し、最新の情報を入手しましょう。
関連情報： - 政府広報オンライン：南海トラフ巨大地震の被害と対策について – 政府広報オンライン
- 内閣府防災情報：南海トラフ地震対策 : 防災情報のページ – 内閣府
日頃から防災意識を高め、地震や津波に備えることが大切です。
日本国内で発生した主な自然災害
日本国内で発生した主な自然災害は、以下の通りです。
2024年1月1日に発生した能登半島地震と、その後に発生した豪雨災害についてご説明します。
令和6年能登半島地震について
- 発生日時: 2024年1月1日午後4時10分頃
- 震源地: 石川県能登地方
- マグニチュード: 7.6
- 最大震度: 7
- 被害状況:
- 石川県を中心に甚大な被害が発生しました。
- 広範囲にわたる家屋の倒壊、土砂崩れ、液状化現象が発生しました。
- 津波も観測され、沿岸部では浸水被害も発生しました。
- 道路の寸断やライフラインの停止により、多くの地域で孤立状態となりました。
地震後の豪雨災害について - 発生日時: 2024年9月21日
- 概要:
- 能登半島地震からの復興を目指す中、記録的な豪雨が発生しました。
- 地震で地盤が緩んでいる地域が多く、土砂災害や河川の氾濫が多発しました。
- 「二重被災」という厳しい状況をもたらしました。
- 被害状況:
- 地震で被害を受けた家屋や仮設住宅が、さらに浸水被害に遭いました。
- 道路が再び寸断され、復旧作業が困難になりました。
- 珠洲市では、市内8カ所の河川が氾濫、土砂崩れにより4地区が孤立、約1700戸が断水しました。
現在の状況について - 現在も、被災地では復旧・復興作業が続けられています。
- 地震と豪雨による被害からの復旧には、長期的な支援が必要です。
- 石川県では、復旧・復興に関する情報を随時発信しています。
地震
- 阪神・淡路大震災（1995年）：
- 兵庫県南部を中心に甚大な被害をもたらしました。
- 6,400人以上が犠牲となり、都市部における地震の恐ろしさを改めて認識させられました。
- 東日本大震災（2011年）：
- 東北地方太平洋沖地震による巨大津波が、東北地方の沿岸部を襲いました。
- 2万人以上が犠牲となり、原子力発電所の事故も発生しました。
- 熊本地震（2016年）：
- 熊本県を中心に連続して発生した地震で、大きな被害をもたらしました。
- 度重なる余震により、多くの方が避難生活を余儀なくされました。
- 北海道胆振東部地震（2018年）:
- 北海道の胆振東部を震源とする地震で、大規模な土砂災害が発生しました。
水害 - 平成30年7月豪雨（2018年）：
- 西日本を中心に記録的な大雨となり、河川の氾濫や土砂災害が多発しました。
- 甚大な被害をもたらし、多くの方が犠牲となりました。
- 令和2年7月豪雨（2020年）：
- 熊本県を中心に九州地方で記録的な大雨となり、球磨川の氾濫などで甚大な被害が発生しました。
- 令和5年7月豪雨
- 九州北部を中心に記録的な大雨となり、河川の氾濫や土砂災害が多発しました。
台風 - 伊勢湾台風（1959年）：
- 東海地方を中心に甚大な被害をもたらし、5,000人以上が犠牲となりました。
- 台風21号（2018年）:
- 非常に強い勢力で上陸し、高潮や暴風によって関西国際空港が浸水するなど、大きな被害をもたらしました。
その他 - 雲仙普賢岳噴火災害（1991年）：
- 長崎県の雲仙普賢岳で発生した火砕流により、多くの方が犠牲となりました。
これらの災害は、私たちの生活に大きな影響を与え、防災対策の重要性を改めて認識させる出来事となりました。
まとめ
大規模災害が発生した場合、行政の支援がすぐに届かない、あるいは十分ではない状況も想定されます。そのため、日頃から各自で防災対策を準備しておくことが非常に重要です。
行政の限界と自助の必要性：
- 初動の遅れ:
- 災害発生直後は、被害状況の把握や救助活動などに時間がかかり、行政の支援が遅れる可能性があります。
- 特に広範囲にわたる災害の場合、支援が届くまでに数日かかることも考えられます。
- 物資の不足:
- 災害時には、食料、水、医薬品などの物資が不足する可能性があります。
- 行政の備蓄にも限界があり、すべての被災者に十分な物資を供給できるとは限りません。
- 情報の混乱:
- 災害時には、情報の混乱や誤情報が広まる可能性があります。
- 行政からの情報も、必ずしも迅速かつ正確に伝わるとは限りません。
各自で準備すべき防災対策： - 備蓄品の準備:
- 最低3日分、できれば1週間分の食料、水、生活必需品を備蓄しておきましょう。
- 非常食、飲料水、懐中電灯、携帯ラジオ、救急セット、常備薬などを準備しておきましょう。
- 家具の転倒防止:
- 家具の転倒防止対策を行い、安全な空間を確保しましょう。
- タンスや食器棚などを固定し、落下物の危険性を減らしましょう。
- 避難経路の確認:
- 地域の避難場所や避難経路を確認し、安全な避難場所を把握しておきましょう。
- 家族で避難経路や安否確認の方法などを話し合っておきましょう。
- 防災情報の収集:
- 気象庁や自治体などが発表する防災情報を常に確認しましょう。
- 防災アプリや防災情報サイトなどを活用し、最新の情報を入手しましょう。
- 地域のコミュニティとの連携:
- 近隣住民との連携を強化し、助け合いの体制を築きましょう。
- 地域の防災訓練などに積極的に参加し、防災意識を高めましょう。
自助努力の重要性： - 生存率の向上:
- 各自で防災対策を準備しておくことで、災害時の生存率を高めることができます。
- 特に、最初の数日間を自力で乗り切ることが重要です。
- 早期の生活再建:
- 各自で備蓄品や生活用品を準備しておくことで、早期の生活再建につながります。
- 行政の支援を待つことなく、自力で生活を立て直すことができます。
- 地域の防災力向上:
- 各自が防災意識を高め、地域全体の防災力向上に貢献しましょう。
- 地域住民同士が協力し合うことで、より安全な地域社会を築くことができます。
日頃から防災意識を高め、各自でできる対策を講じておくことが、災害時の被害を最小限に抑えるために不可欠です。
震災建築物応急危険度判定士について
震災建築物応急危険度判定士（しんさいけんちくぶつおうきゅうきけんどはんていし）とは、地震などの災害で被災した建築物を調査し、その後の余震などによる倒壊の危険性を判定する専門家です。
役割
- 被災建築物の調査: 地震などで被害を受けた建築物を調査し、建物の傾き、ひび割れ、構造体の損傷などを確認します。
- 危険度の判定: 調査結果に基づいて、建築物の危険度を「危険」「要注意」「調査済」の3段階で判定します。
- 判定結果の表示: 判定結果を建物の見やすい場所に表示し、居住者や付近を通行する人に注意を促します。
- 二次災害の防止: 倒壊の危険性がある建物を特定し、立ち入り禁止などの措置を講じることで、二次災害の防止に貢献します。
資格 - 建築士法に基づく一級・二級・木造建築士、または建設業法に基づく一級建築施工管理技士の資格が必要です。
- 都道府県が行う養成講習を受講し、登録を受ける必要があります。
- ボランティアとして活動する意思があることが求められます。
活動 - 地震などの災害が発生した際に、地方公共団体からの要請を受けて活動します。
- 2人1組で調査を行い、外観調査を基本としますが、必要に応じて内部調査も行います。
- 判定結果は、建物の見やすい場所にステッカーなどで表示されます。
重要性 - 震災後の混乱した状況下で、建物の安全性を迅速に判断し、住民の安全を確保するために不可欠な存在です。
- 二次災害のリスクを軽減し、早期の復旧・復興を支援します。
震災建築物応急危険度判定士は、災害時の建物の安全性を確保し、人々の生命を守る重要な役割を担っています。
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